東日本大震災による被災から7年が経過しようとしています。その中で注目されてきたものの１つに「絆（ソーシャル・キャピタル）」があります。被災地で復旧復興に尽力してきた方々からは、ソーシャルキャピタルの重要性を物語る事例や体験が数多く報告されてきました。

　岩沼プロジェクトでは、アメリカ国立衛生研究所（NIH）、厚生労働省・文部科学省科学研究費等の研究資金を受けて、東日本大震災により甚大な被害を受けた宮城県岩沼市との共同研究を実施し、「絆（ソーシャル・キャピタル）」が、被災地に暮らす高齢者の健康に及ぼす影響を学術的に検証してきました。このプロジェクトの特徴は、震災後のみならず震災前のデータが収集されていたことです。これにより、被災前の要因の影響を考慮した上で、被災による健康被害の発生やその緩和要因を検証することが可能となりました。

これまでの岩沼プロジェクトの研究成果から得られた知見をまとめ、減災に向けた手がかりと今後の課題を探ります。