「見える化」システムを使った取り組み

 

健康格差対策事例集

 

著書

2022.5.13更新
 

論文

  • 辻大士, 高木大資, 近藤尚己, 丸山佳子, 井手一茂, LINGLING, 王鶴群, 近藤克則: 通いの場づくりによる介護予防は地域間の健康格差を是正するか?:8年間のエコロジカル研究. 日本公衆衛生雑誌, J-STAGE早期公開, doi:10.11236/jph.21-120,2022.【PDF.pdf

  • 宮國康弘, 家中茂:鳥取県智頭町における地域マネジメント支援システムを活用した住民主体の地域づくり : 地域課題や地域資源の見える化,  地域学論集 : 鳥取大学地域学部紀要:16 (3), 1-6, 2020【PDF.pdf

  • 中村廣隆, 堀内康世, 近藤克則, 大田康博 : 住民主体の地域づくりによる「新しい介護予防」の取り組み 行政・多機関・多職種・研究者と住民との連携. 保健師ジャーナル, 76(2) : 144-150, 2020.

  • 丸山佳子, 太田亜紀, 藤原美幸: ―神戸市の取り組み― ハイリスク地域における住民主体の介護予防サロン立ち上げ支援. 保健師ジャーナル 75 (10), 833-838, 2019.

  • 近藤克則:健康格差の実態と対策―JAGES における概要.エイジングアンドヘルス バックナンバー No.86,6-9, 2018年夏号. 【Aging-and-Health_No.86.pdf
  • 安保育子, 中村廣隆, 大戸好穂, 加藤木かおり, 大河原亜矢子, 日比野津貴子 : 多機関における地域診断の研修実践報告-都市部委託型地域包括支援センターが主催する研修方法について-,東海公衆衛生雑誌6(1):51-59,2018 【PDF.pdf
  • 細川陸也, 近藤克則, 伊藤美智予, 宮國康弘, 水谷聖子, 後藤文枝, 阿部吉晋, 柘植由美, 半田裕子, 尾島俊之: 「健康交流の家」の利用による健康への効果検証.日本社会医学会機関誌 34(2), 93-102, 2017

  • 中村廣隆, 小嶋雅代, 村田千代栄: 住民主体の介護予防に向けた取り組み地域課題の共有するワークショップを通じて. 東海公衆衛生学会, 4(1) : 55-59, 2016.【PDF.pdf

  • 細川陸也,伊藤美智予,近藤克則,尾島俊之,宮國康弘,後藤文枝,阿部吉晋,越千明:「健康交流の家」開設による健康増進効果の検証.日本社会医学会機関誌 33(1), 59-69, 2016(査読有)
  • 山谷麻由美,近藤克則,近藤尚己,荒木典子,藤原晴美:長崎県松浦市における地域診断支援ツールを活用した高齢者サロンの展開 -JAGESプロジェクト-,日本公衆衛生雑誌,63(9):578-585,2016 (査読有)【PDF.pdf

  • 中村廣隆,小嶋雅代,村田千代栄:住民主体の介護予防に向けた取り組み : 地域課題の共有するワークショップを通じて.東海公衆衛生雑誌 = Tokai journal of public health 4(1):55-59, 2016【PDF.pdf

  • 岡田栄作, 杉田恵子, 櫻木正彦, 尾島俊之, 近藤克則:福祉の現場から 地域包括ケアシステム構築のための地域診断活用支援プログラム開発の試み,  地域ケアリング:18(1), 56-60, 2016 (査読無)

  • 鈴木 佳代, 近藤 克則, JAGESプロジェクト:見える化システムJAGES HEARTを用いた介護予防における保険者支援.医療と社会 24(1), 75-85, 2014. 【PDF.pdf
 

武豊プロジェクトの文献リスト

(プロジェクト概要や中間アウトカム評価に関するもの)
  • 竹田徳則:地域介入による介護予防効果検証 : 武豊プロジェクト.総合リハビリテーション 42:623-629, 2014.

  • 木村大介,竹田徳則,砂原伸行,能登谷晶子:運営ボランティアとして介護予防事業に参加している地域在住高齢者の認知機能と社会活動の2年間の変化.日本認知症ケア学会誌 12:429-439, 2013. 

  • 竹田徳則:認知症の一次予防に着目した取り組みと可能性.日本認知症ケア学会誌11:629-634, 2012.
     
  • 木村大介,竹田徳則,太田崇:地域在住高齢者の認知機能低下に関するスクリーニング検査項目の検討.作業療法30:626-630, 2011. 

  • 木村大介,竹田徳則,太田崇:「憩いのサロン」事業参加高齢者における軽度認知機能障害(MCI)該当者の割合.作業療法ジャーナル 45:1087-1091, 2011.

  • 近藤克則, 平井寛,竹 田徳則,市 田行信, 相田潤:ソーシャル・キャピタルと健康:行動計量学37(1):27-37,2010【PDF.pdf

  • 平井寛,近藤克則: 住民ボランティア運営型地域サロンによる介護予防事業のプロジェクト評価. 社会保障研究 46(3): 249-263.2010.【PDF.pdf

  • 平井寛:高齢者サロン事業参加者の個人レベルのソーシャル・キャピタル指標の変化.農村計画学会誌 28, 201-206, 2010【PDF.pdf

  • 竹田徳則, 近藤克則, 平井寛:心理社会的因子に着目した認知症予防のための介入研究ーポピュレーション戦略に基づく介入プログラム理論と中間アウトカム評価ー.作業療法28(2):178-186,2009

  • 竹田徳則:ポピュレーション戦略による認知症予防.認知症ケア事例ジャーナル 1(4), 437-444, 2009

  • 平井寛, 近藤克則, 竹田徳則:敬老堂をモデルとしたポピュレーションアプローチの試みー武豊町介護予防モデル 事業「武豊町憩いのサロン」-.日本福祉大学 社会福祉論集特集号:99-107,2008【PDF.pdf

  • 近藤克則, 渡辺邦夫:介護予防における健康格差とポピュレーション・アプローチ―OTの役割と集団の重要性.作業療法ジャーナル 42(12), 1207-1215, 2008

  • 竹田徳則:介護予防 認知症 (介護保険下の作業療法)(介護保険におけるリハアプローチの実践).作業療法ジャーナル増刊号 42(7), 665-669, 2008
 

保健師ジャーナル

「新しい健康日本21へのヒント」
 日本中の各自治体で行われている事例を、関係者の声から拾い上げた事例集が保健師ジャーナルで特集されています。地域住民や関係機関とどのように関係性を構築し、疾病予防や介護予防の結果を導いたのか、現場レベルでの様々なコツや新しいアイディアに満ちています。コメンテーターとして、2013年はJAGESコアメンバーの浜松医科大学公衆衛生学 尾島俊之 教授、2014年と2015年はJAGES代表の千葉大学 近藤克則 教授が各事例に対して考察を加えています。

2015年
  • 保健師ジャーナル 71巻6号 (2015年6月)
    近藤尚己:健康格差の評価・測定とその活用—熊本県御船町での取り組み事例より.保健師ジャーナル 71(6)470-474,2015
    文献概要
    「特集 健康日本21(第2次)の初期評価」健康日本21(第2次)では、「健康の社会的決定要因への対策」として、健康格差の縮小、ソーシャル・キャピタルの向上など、さまざまな社会環境の整備を展開していく必要性が示されました。本号では、3年目を迎えた健康日本21の現状での課題を整理し、今後への展望について,さまざまな視点から述べていただきます。

  • 保健師ジャーナル 71巻4号 (2015年4月)
    森山雄三, 近藤克則:介護予防による地域づくりに地域診断システムを活用—島根県における市町村支援の取り組み.保健師ジャーナル 71(4)334-339,2015.
    文献概要
    市町村全体としての評価に取り組む中で,より小さな単位で地域診断をこれまでの介護予防の評価に関する研修の取り組みから,この「地域診断システム」の活用までの動きを紹介する。

2014年
  • 保健師ジャーナル 70巻9号 (2014年9月)
    山谷麻由美, 荒木典子, 近藤克則:地域診断を起点とした地域住民や関係機関との協働のまちづくり―介護予防Webアトラスを活用した松浦市の試み.保健師ジャーナル 70(9)812-816,2014
    文献概要
    2025(平成37)年を見据えた地域包括ケアシステムの構築があげられている。高齢化が進む松浦市においては,介護予防や生きがい対策,孤独死の予防が大変重要な課題となっている。松浦市地域包括支援センターの保健師は,住民が住み慣れた地域で自立した生活を継続できるよう,第6期介護保険事業計画からの介護予防・日常生活支援総合事業の取り組みを行う準備を進めてきた。加えて,これまで蓄積してきたデータや経験値をエビデンスとして地域保健活動に活用するため,2013(平成25)年度は地域診断により課題を抽出し,事業を見直すことをめざした取り組みを行うことを計画・実施した。

2013年
  • 保健師ジャーナル 69巻9号 (2013年9月)
    大浦智子,竹田徳則, 近藤克則, 木村大介, 今井あい子:「憩いのサロン」参加者の健康情報源と情報の授受―サロンは情報の授受の場になっているか?.保健師ジャーナル 69(9)712-719,2013.
    文献概要
    介護予防では,まちづくりなどによる1次予防が注目される一方で,その効果と影響経路は十分に明らかにされていない。本調査の目的は,1次予防としての「憩いのサロン事業」(以下,サロン)への参加者において,サロンが健康に関する情報の入手源となっているか,サロン参加で情報的サポートの授受が増えるかを検討することである。A町の介護予防事業であるサロンの参加者で2年連続で自記式調査に協力が得られた172人を対象に,参加形態(ボランティア,一般参加者)別に2010(平成22)年度は健康関連の情報,2011(平成23)年度は食・運動に関する情報の入手源(複数回答)の割合と情報的サポート授受に関する変化を分析した。情報の入手源はテレビやラジオが最も多かったが,より高齢で情報源の数が少ない一般参加者において,健康関連の情報源ではサロンが3番目に多く,食,運動の情報源ではサロンが2番目に多かった。ボランティアでも,サロンが食で4番目,運動で3番目に多かった。サロン参加によって健康関連の情報的サポートの授受とも増えた者の割合は,ボランティアで61.7%,一般参加者で57.6%だった。サロンは,とくに一般参加者にとって主要な健康関連情報の授受の場になっており,健康情報の伝達と情報的サポートの増加により介護予防への寄与が期待できると思われた。

  • 保健師ジャーナル 69巻5号 (2013年5月)
    小林美紀:楽しく・無理なく・介護予防─地域と協働で進める「憩いのサロン」.保健師ジャーナル 69:386-392,2013.
    文献概要
    2013(平成25)年度以降の健康日本21(第2次)の基本的な方向性では,「あらゆる世代の健やかな暮らしを支える良好な社会環境の構築による健康格差の縮小」が掲げられ,2012(平成24)年3月改定の「介護予防マニュアル」でも「介護予防を推進する地域づくり」がうたわれました。愛知県知多郡武豊町(図1)では,「憩いのサロン」を町内に複数開設して高齢者が利用しやすい社会環境を整備すること,それに関わるボランティアを募って地域づくりを進めることをめざした介護予防の一次予防事業に2007年度から取り組んできました。この活動について,①武豊町の概要,②取り組みの経緯,③活動内容,④今までの活動の成果,⑤課題と展望を紹介します。
 

プレスリリース


 
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